長期チャートでビットコインの歴史と価格変動をチェック！今後の相場はどうなる？

ここ数年、ビットコインがメディアのニュースや特集で取り上げられることも多くなりましたね。2015年のマウントゴックス事件、2017年8月、10月の分裂は話題になりましたが、12月に入り、一時１BTC220万円を超えたことには驚かされました。1年で約20倍です！

まだ歴史が浅く、「大丈夫か？」と思えるニュースが後を絶たないビットコインではありますが、波瀾の波に乗りながら、その価格は高値更新を続けている勇ましさ。大手企業も続々参入して、利用環境も着々と整えられている現状からして、今後の相場と成長が楽しみでもあったりします。

わずか10年たらずで、通貨のポジションまでのし上がったビットコイン。今回はその歴史と価格変動を追いながら、ビットコインの成長ぶりを振り返ってみたいと思います。今後の相場がどうなるのか。長期チャートに見る変遷から、探っていきたいと思います。

 

ビットコインの歴史

ビットコインは、2008年にネット上に投稿されたひとつの論文からスタートしました。初めはプログラマー間の関心事でしたが、2011年にタイムズ誌に特集記事が掲載されると、世界中でその存在が広く知られるようになりました。

その後は、開発途中の脆弱性が引き起こす問題や、世界情勢や環境に巻き込まれながら、相場が下がったり、また持ち直したりを繰り返してきました。上図の長期チャートを見てみると事件を境に価格が下がり、数か月で反発している相場のサイクルが確認いただけると思います。

2017年、日本でもビットコインをはじめとした仮想通貨の取引所が内閣府管轄で登録制になりました。安全に取引できる環境が整う中、12月に価格は急上昇、一時200万円超の高値を更新しました。

その後150万～180万円台で上下している状況下、今後の価格については、１BTC（ビットコイン）200万円とも1,000万といった強気の意見、逆にもう上がらないといったネガティブなコメントも目にしたりします。

2030年50万ドル説を検証した記事はこちら

では、実際、長期的に見て、今後の相場はどうなるのでしょうか。

浅くて濃い歴史を知ることで、今後のニュースも理解しやすくなると思います。では、具体的に時系列でその歴史を追ってみましょう。

2008年

【2008年10月】ナカモトサトシがネットに論文投稿

ビットコインの生みの親は、ナカモトサトシ（中本 哲史）なる人物、ということは、既に広く伝えられていますね。

ナカモトサトシ氏は、ビットコインの仕組みの核となる「ブロックチェーン」の発案者とされていて、このアイディアの論文が2008年10月31日にネット上に投稿されたことをきっかけに、有志のマログラマーたちにより追加開発がはじまり、現ビットコインの原型を形づくるきっかけとなりました。

ただ、このナカモトサトシなる人物が、誰なのか、実存するのかは、未だわかっていません。国籍やプロフィールなど全てが不明です。

ネット上に投稿された論文 『Bitcoin：A Peer-to-Peer Electronic Cash System（ビットコイン：P2P電子決済システム）』に、Satoshi Nakamoto（サトシ ナカモト）という署名があったことで、ナカモトサトシなる人物が発案者とされているというのが現状です。

こんなに流通しているビットコインを作った人が明確でないって不思議ですね。仮想の通貨だけに、はじまりもミステリーです。

2009年

【2009年1月】ビットコインひとつ目の「ブロック」公開

ナカモトサトシなる人物の論文を、「これはスゴイ！」と思った技術者たちは、ビットコインの仕組みの核となる理論を実現するためのソフトウェアをオープンソースで開発していきました。そして、2009年1月3日「ブロックチェーン」の最初のブロック (genesis block)が公開されました。

【2009年1月】ビットコインによる初取引

ナカモトサトシ氏からソフトウェア開発者のHal Finney（ハル・フィイー）氏へ、ビットコインの送信を行いました。これがビットコインが世界初の取引です。

2010年

【2010年5月22日】ピザ2枚とビットコイン交換

ビットコイン決済が行われたのは、ピザ2枚の取引と伝えられています。あるプログラマーが、暗号通貨のメーリングリストに、面白半分に軽いノリで「ピザを10,000BTC（ビットコイン）と交換しませんか？」と投稿すると、「ぼく注文するよ」とその投稿を面白がった別のプログラマーがピザ屋さんにピザを注文して、依頼主のプログラマー宅にピザを届ける手配をしたようです。

約25ドルのピザと 10,000BTCが交換され、ビットコイン初めての商取引が成立したわけです。当時１ビットコイン１セント以下。今だったらダイ ヤモンドを一面にトッピングしても追い付かない価値ですね。

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【2010年7月】ニュース系サイトSlashdot（スラド）でビットコイン記事

米国で人気のあるコンピュータ系参加型ニュースサイトであるSlashdot（スラド）に、ビットコインが取り上げられました。この記事によ って、ビットコインの存在が業界でじわりじわりと知れ渡っていくきっかけとなりました。

【2010年7月】ビットコイン取引所Mt.Goxサービス開始

Jed McCaleb（ジェド・マケーレブ）氏により、ビットコイン取引所「Mt.Gox（マウントゴックス）」がサービス開始。
※創業時の社長はあの有名なMark  Karpeles（マルク・カルプレス）氏ではありません。

【2010月8月】1,840億ビットコイン偽造事件

ビットコインのバグを狙って、1,840億ビットコインが偽造されえｔしまいました。ビットコイン史上最悪のセキュリティ事件といえますが、開発チー ムによるスピーディーな修正対応がなされ、ほぼダメージは残らずに収束しました。

【2010年9月】採掘プールが報酬ゲット世界初！

マイニングプールSlush’s poolがビットコインの採掘に成功しました。世界初のことでした。

マイニングプールとは、世界中 の採掘者が自分たちの持っているコンピュータシステムの力を合わせて採掘に取り組み、成功したら報酬を参加者で分け合う仕組みです。

ビ ットコインの採掘（マイニング）は、時間がかかるので、処理能力の高い高機能なハードを持つことが有利です。でも、高機能なハードでの採掘にかかる電気代がものすごくかかります。

しかも、環境が整ったとはいえ、採掘が成功する保証はどこにもありません。ビットコイン採掘への投資にはリスクが伴うわけです。そこで、同じ志の採掘者が協力して環境を整え、報酬を分かち合おうというのがマイニングプールです。
※マイニングプールについて詳しくはこちら>>

【2011年3月】ティバン社がマウントゴックスを買収

Mt.Gox（マウントゴックス）がTibanne（ティバン）社に買収されます。日本国内の初のビットコイン取引所誕生です。このティバン社の代表者こそがMark  Karpeles（マルク・カルプレス）氏。後に破綻事件をおこすことになる人物です。

2011年

【2011年4月16日】TIME誌にビットコイン特集記事が掲載される

TIME誌でビットコイン特集記事が掲載。大手メディアに取り上げられたことにより、ビットコインの存在が広く世界中に知れ渡りました。

タイムズ誌に取り上げられたことで、ビットコインの価格は急騰。6月には、日本円で1BTC90円前後だったビットコイン価格が、およそ15倍 の1,500円前後まで上がりました。

【2011年6月19日】Mt.Goxハッキング被害

Mt.Gox（マウントゴックス）が不正侵入者により、ハッキング被害を受けます。ビットコインやユーザーの個人情報が盗難されてしまい、約1週間取引が停止されました。この影響を受けて、他の取引所にもビットコインの盗難被害が発生。ビットコイン価格も大きく下落することになりました。

2013年

【2013年3月】キプロス金融危機でビットコイン注目

キプロスの経済状況悪化による金融危機で、キプロス国内の銀行が閉鎖されるなど中央銀行への信用が低下。中央銀行を介さず世界中のどこからでも取引できるビットコインの魅力が注目され、ビットコインの価値が一気に高まりました。

【2013年10月】闇市場閉鎖クリアな通貨へ

ネット上で違法ドラッグを扱う闇サイト「Silk Road(シルクロード)」が米連邦捜査局(FBI)により摘発。閉鎖を余儀なくされました。

「Silk Road(シルクロード)」では、中央銀行を介さないその自由性から、薬物取引にビットコインを利用していました。そういった背景から、ビットコインは汚い、怪しい通貨というイメージがつきまとっていましたが、シルクロード閉鎖によって、ビットコインの闇性が終結を迎える良い機会になりました。

【2013年12月】NHKでビットコイン特集放映

NHKがビットコインに関する特集を放映。日本で多くの人々がビットコインを知るきっかけとなり、注目度が一気に上昇。ビットコインの価格も高騰。一時、1BTC（ビットコイン）12万以上円の高値をつけました。

【2013年12月】中国政府ビットコイン取扱い停止を発表

ビットコインの世界的な注目度と価格の高騰をうけて、中国政府が銀行でのビットコイン取り扱い停止を発表。これによって、中国の取引所が一時サービス停止を余儀なくされ、ビットコイン相場が一気に下落することとなりました。

2014年

【2014年1月】取引所「bitFlyer」サービス開始

日本の仮想通貨取引所「bitFlyer（ビットフライヤー）」がサービス開始。代表取締役はゴールドマン・サックス証券出身の加納裕三氏。

【2014月2月】マウント・ゴックス事件

世界最大の取引所のMt.Gox（マウントゴックス）が、ハッカーにビットコインを盗難されて巨額のビットコインが消失を発表。その額合計８５万ＢＴＣ（ビットコイン）と現金約２８億円。事実上経営破たんという事態になりました。

この事件により、ビットコインの信頼性が落ち、「ビットコインは危ない」神話を強化される出来事となりました。

【2014年6月】取引所Zaifサービス開始

日本の仮想通貨取引所「Zaif（ザイフ）」がサービス開始。運営はテックビューロ株式会社。

【2014年8月】取引所coincheckサービス開始

日本の仮想通貨取引所「coincheck（コインチェック）」がサービス開始。代表取締役は和田 晃一良氏。coincheckの全システムを開発を担当。「ビリギャル」を産んだSTORYS.JPの企画運営者でもある。

【2014月8月】Mt.Gox経営者マルク・カルプレス氏逮捕

2月のビットコインの巨額消失において、元社長のマルク・カルプレス氏の横領疑惑が浮上。ハッキング流出はほんの一部のことで、ほとんどが社長の不正事件だった可能性が高いことが報道されました。

これがかの有名なマウントゴックス事件です。(2017年8月現在裁判中)

2015年

【2015年6月】ニューヨーク州でビットコイン事業免許制が適用

アメリカニューヨーク州が、ビットコイン事業を免許制とする「BitLicense」を適用。免許取得費用が5,000ドルと高額だっため、ニューヨーク州から撤退せざるをえないビットコイン関連企業も少なくありませんでした。逆に、登録して営業できる企業は信頼性が高まりました。

2016年

【2016年3月】取引所Bitpointサービス開始

日本の仮想通貨取引所「Bitpoint（ビットポイント）」がサービス開始。代表取締役社長は東京大学在学出身で金融・投資のスペシャリストとして活躍している小田玄紀氏。

【2016年4月】取引所bitbankサービス開始

日本の仮想通貨取引所「bitbank（ビットバンク）」がサービス開始。代表取締役社長は廣末紀之氏。

【2016年3月】DMM.comビットコイン決済対応開始

DMM.comが運営する、PCゲームのDL販売サイト「Steam」でビットコイン決済対応がスタートしました。

【2016月8月】bitfinexがハッキングを受ける

ビットコイン・ドル取引所として香港で最大手の「bitfinex（ビットフィネックス）」がハッキングを受け、約12万BTC(約6347万ドル)が盗難されました。

マウントゴックス事件後の大規模盗難は、「ビットコインは危ない」神話をさらに強化。ビットコ イン価格が急落しました。

2017年

【2017年4月1日】日本で取引所が登録制を導入

日本でビットコインを初めて法律内で規定する改正資金決済法等が施行。仮想通貨法で取引所（仮想通貨交換業者）が登録制になりました。

仮想通貨の取引所を運営するためには、内閣府に登録申請書 を申請して、この書類が受理される条件と資本金1000万円以上という規定も。

【2017年7月1日】日本でビットコイン購入時の消費税撤廃！

ビットコイン購入時の消費税撤廃されました。法律でビットコインが「支払い手段」に認められました。

【2017年8月1日】ビットコイン分裂でビットコインキャッシュ誕生

ビットコインは、ブロックチェーンの容量を巡って開発者と採掘者（マイナー）と対立。その結果、ビットコインとビットコインキャッシュに分裂しました。
ビットコイン分裂について詳しくはこちら>>

【2017年9月】中国政府がICO禁止を通達

中国政府は、ICOを9月4日に全面禁止の通達。ICO（Initial Coin Offering）は仮想通貨発行のための資金調達のこと。仮想通貨の開発前の資金を募ることです。

全面禁止の理由は、資金を集めたのに開発しない詐欺まがいICOが増えている現状を踏まえた判断。

【2017年9月12日】JPモルガンCEO「ビットコインは詐欺」発言

アメリカ銀行大手ＪＰモルガンのジェイミー・ダイモンＣＥＯ（最高経営責任者）が、「ビットコインは本物ではない。いつか終わる」「ビットコインは詐欺」と発言。「通貨は中央銀行が管理し、使用経路や用途を政府が監視するもの」として、通貨の在り方を指摘しました。

この発言により、市場に不安要素が広がり、ビットコイン価格は20％以上下落。ただし、数日後、反論も多数。2週間後には価格は戻した。

関連記事：2017年9月ビットコイン暴落の理由と原因は？

【2017年9月29日】金融庁が「仮想通貨交換業者」11社登録

2017年4月に施行された「仮想通貨法」の取引所の登録制が義務化されたことをうけて、金融庁が正式に「仮想通貨交換業者」11社の認可登録を発表しました。日本で取引所を選ぶ際の安心指標のひとつとして注目。

「仮想通貨交換業者」11 社についての記事はこちら

【2017年10月24日】ビットコイン分裂でビットコインゴールド誕生

10月23日にビットコインから分裂してビットコインゴールドが誕生。8月1日のビットコインキャッシュの付与実績を期待してか分裂直前まで一時69万円（21日）超までビットコイン価格が急騰、分裂後は63万円前後に落ち着く。ただし、今回、ビットコインゴールドの付与は取引所によって対応が異なっている。

ビットコインゴールド（BTG）を付与する取引所に関する記事はこちら

【2017年12月８日】ビットコイン先物上場間近に一時220万超

日本時間12月8日、前日170万円前後だったビットコインが、一時220万超えの高値をつけた後160万近くまで下げ、その後180万円前後で調整。一日の値動きが最もアクティブな日になった。10万円前後だった2017年1月からは約22倍の価格に。

値上がりの理由のひとつとしては、シカゴ・オプション取引所の運営事業者Ｃｂｏｅグローバル・マーケッツが12月10日にビットコイン先物上場が決定しており、その期待感と高騰が高騰に煽られた相場とも言えそう。

【2017年12月22日】金融庁が「仮想通貨交換業者」４社登録全16社に

2017年9月に金融庁が正式に認可登録をした「仮想通貨交換業者」11社に、12月に５社が加わり、合計16社になりました。金融庁認可は日本で取引所を選ぶ時の信頼指標なので登録の際にはチェックしておきたいところです。

「仮想通貨交換業者」16 社についての記事はこちら

【2018年1月16日】ビットコイン世界各国で仮想通貨規制のニュースで暴落

日本時間で2018年1月16日、午前中まで170万円台で推移していたビットコインが18時台に120万円台まで暴落、その後、150万円台まで戻す場面を経て再び120万円台に下げ推移。価格はジェットコースターで投資家の不安を煽った。

 

1月16日の暴落のひきがねは、世界各国で仮想通貨への規制示唆へのニュース報道からの不安感と推測されます。
▼不安を煽っている各国の規制のニュースについて

• 中国政府が仮想通貨を全面禁止の示唆
  参考：ロイター記事　ビットコインなど仮想通貨が急落、規制強化への懸念で
• 韓国で仮想通貨規制の強化内容の錯綜
  ビットコイン取引量が多い韓国で仮想通貨取引の厳格化ニュースで、取引停止不安を煽られる雰囲気になりましたが、直後、取引停止はなく取引口座を実名での取引を徹底するために、本人確認の義務付けは行う方向になりました。韓国の国民は市場混迷を招いたことを原因に法相部の朴（パク）長官の解雇を請願していると伝えられています。
  参考：コインポスト記事　仮想通貨禁止はなし：韓国政府の確認

 

ただ、1年前からの価格推移（上チャート）からすると、このくらいの調整局面はあってもおかしくないと個人的には考えます。12月の急騰が異常とも思っておりますゆえ。

ここが買いと意気込む投資家、もう終わりを煽る専門家いろいろです。チャンスととらえるかそれともピンチととらえるかは投資家のマインドに委ねられるようです。

【2018年３月1日】金融庁登録16社が新団体を設立へ

金融庁に登録済みの仮想通貨交換業者16社が、仮想通貨ビジネスの自主規制へ向け、認定自主規制団体を目指す新団体の設置でこの2018年3月1日に合意。新団体の名称はまだ未定のようです。

2018年3月2日、JCBA会長でもあるマネーパートナーズ代表取締役の奥山泰全氏とbitFlyer代表取締役の加納裕三氏が記者会見に臨み、合意について明らかにした。2018年1月末のコインチェックへのハッキングによる仮想通貨NEMの大量盗難事件を受けて業界への規制強化、健全化への取り組みが進んでいる中、いままで遅れていた業界団体による自主規制に取り組む。
引用：techcrunch2018年3月2日記事より

【2018年４月13日】yahoo!仮想通貨事業参入ニュースでビットコイン急騰

2018年4月、70万円台前半で推移していたビットコイン（BTC）が、12日午後から急上昇。13日から14日にかけては90万円近くまで価格が伸びました。その理由としては、ヤフーの子会社ビットアルゴが2018年秋仮想通貨取引所を開始するニュースがあったこと、さらには世界的に影響力のある3人の大投資家が仮想通貨市場参入を前向きに検討中である報道が広まったことから。

投資家は、ジョージ・ソロス、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥と伝えられています。

ビットコイン急騰理由について詳しい記事はこちら

◆◆◆

まとめ

• 【2008年】ビットコインの最初はナカモトサトシ氏がネット投稿した論文
• 【2009年】プログラマー間のみで開発を楽しんでいた
• 【2010年】ピザとビットコインお交換が商取引が始ま
• 【2011年】TIMES誌にビットコイン掲載で認知が広ま
• 【2013年】キプロス金融不安でビットコインが注目され
• 【2014年～2016年】日本で仮想通貨取引所が開設ラッシュ
• 【2014年～2016年】2度のハッキング事件でビットコインの脆弱性露呈
  • マウントゴックス事件
  • ビットフィネックス事件
• 【2017年4月】日本で内閣府のもとにビットコイン登録制導入
• 【2017年8月】ビットコインがビットコインキャッシュとビットコインに分裂
• 【2017年9月】中国政府がICO禁止を通達
• 【2017年9月12日】JPモルガンCEO「ビットコインは詐欺」発言
• 【2017年9月29日】金融庁が「仮想通貨交換業者」11社登録
• 【2017年10月24日】ビットコイン分裂でビットコインゴールド誕生
• 【2017年12月８日】ビットコイン一時220万超
• 【2017年12月22日】金融庁「仮想通貨交換業者」11社から16社へ
• 【2018年1月16日】ビットコイン中国規制懸念からか暴落
• 【2018年３月１日】金融庁登録16社が新団体を設立へ
• 【2018年４月１３日】yahoo!仮想通貨事業参入ニュースでビットコイン急騰

ネット上に投稿されたひとつの論文が、世界で流通する通貨に成長するまでほんの数年。初めての仕組みゆえに、不安定要素は多々あり、問題も起こりまくりですが、その問題を解決する英知が集結できるインターネットの威力に驚くばかりです。

長期チャートでみると、ビットコインの相場は、問題や事件が起こるたびに見捨てられたように下落しますが、都度、価格は復活劇を遂げて、高値更新をし続けています。

2008年、1BTC（ビットコイン）が1セントにも満たず、日本でも1円未満の価値だったビットコインが、2017年12月には1BTC（ビットコイン）220万円の高値をつけました。2017年7月、ビットコインキャッシュのハードウォーク前、ビットコインへの将来不安で暴落しましたが、その時売却してしまった投資家は12月の恩恵は受けられませんでした。

今後の相場が安定するとは全く思えませんが、ビットコインの浅くて濃い歴史を見ると、激しい価格変動に個人的にロマンを感じてしまいます。

仮想通貨を支えるブロックチェーンの決済技術は既に大手銀行や証券会社が参入していますし、一般企業でもジワジワ導入されてきています。このような好材料がありながら、一時的なネガティブニュースで手放してしまうのはもったいないな、と思ってしまいますね。

というわけで、2018年1月17日、リップルとゼムをちょっと買い増ししました。先週の40％OFFで買えるなんて、まさにウインターセール！（あくまで個人的な見解です）長期ホールド派によっては絶好の買いステージと思えて仕方ありません。

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